Ｊリーグ降雪エリア施設整備助成金

Ｊリーグの新たなシーズンへの移行を契機に、全国いずれの地域においても年間を通じて誰もがスポーツに親しめる環境整備を推進していくために、まずは、降雪エリアをホームタウンとするＪクラブを対象にスポーツ施設整備を目的とし助成制度を設計した。将来的には、降雪エリアにとどまらず、暑熱対策を含む施設整備に対する支援も積極的に進めていく方針である。

制度概要

助成対象は、Ｊリーグが降雪エリアと位置づけている札幌、八戸、仙台、秋田、山形、福島、松本、長野、新潟、富山、金沢、鳥取の12クラブ。クラブが実施する降雪対策（エアドーム、骨組膜構造、ヒーティング、ピッチカバーなど）に対して、1クラブ 3.8億円を上限として整備費を助成する。学識経験、建築、降雪地域などの専門知識を有する有識者委員会の審査を経て理事会で決議する制度である。

交付決定事業

本制度の第一号案件として、ガイナーレ鳥取への助成が決定した。オールガイナーレYAJINスタジアムおよびガイナーレ誠道アカデミーのグラウンド整備が対象であり、いずれも、水勾配を通常より高め、耐圧性・耐摩耗性に優れた芝生品種の天然芝グラウンドの新設、降雪対策としてグラウンド全面を覆うシート設置、散水ホースなどの整備を行う事業である。

※掲載情報は2025年12月22日時点のものです