Activities Ｊリーグの事業・活動

2018年にイングランドで開始した、サッカークラブの環境サステナビリティへの取り組みを12の重要項目で可視化・評価し、進捗やめざすべき方向性を分かりやすく示す国際的なイニシアチブ。Ｊリーグは2025年にアジア初となる参画を表明し、評価のためのフレームワークを日本版に改定の上で2026/27シーズンより運用を開始。ランキング上位のクラブがより多くの配分を得られる活動助成金（正式名称 Ｊリーグサステナビリティ事業活動助成金）の傾斜配分を導入し、助成金は日本財団の助成制度（10億円）を活用。また日本版の評価フレームワークは、KPMG社協力のもと制作。

Ｊリーグ特任理事の小野伸二さんをメイン講師に迎え、小野さんだからこそ伝えられるサッカーの楽しさや喜び、素晴らしさを感じていただくこと、サッカーを通して気候アクションの重要性を理解していただくことを目的に、小学生の子どもたちを対象とした「サッカー教室」と「サステナトーク」を2024年より実施。Ｊリーグ60クラブの拠点を優先し、全国47都道府県で順次開催。

未来世代が安心してスポーツを楽しめる社会を守るため、Ｊリーグ気候アクションアンバサダー※と連携し、Ｊリーグはホームタウンでの「Ｊリーグ環境教育授業」を通じた取り組みを進めています。また一部の授業については、パートナーである東急不動産と共に実施しています。

※Ｊリーグ選手OB・現役選手で、各クラブが進める気候アクションを社会へ伝えていく役割を担うＪリーグの認定制度

NTTグループの持つテクノロジーを用い、ファン・サポーターが気候アクションに参加・継続しやすい仕組みづくりを2023年に開始。ファン・サポーターが楽しみながら環境について意識し、それが個人の行動変容につながるような取り組み。本プロジェクトにおける主要な活動であるサステナカップ（ファン・サポーター参加型のクラブ対抗戦）は、2023年の初年度は4クラブ、2024年は15クラブで実施され、2025年には全60クラブでの実施。2025年のサステナカップについては、31,694人が参加してギネス世界記録™に認定された。

2024年に地域の自然資源を活用した再生可能エネルギー普及や地域循環の促進を目的に新設された制度。2025年度以降5事業が助成対象事業として採択され、クラブが自治体や地域企業と連携しながら再生可能エネルギーの導入と地域の気候アクション推進を進めている。

ネットゼロ社会の実現に向けてスポーツ界が一丸となり行動することを目的に、2018年のCOP24（第24回気候変動枠組条約締約国会議）において、UNFCCCとIOC（国際オリンピック委員会）の連携により設立された枠組みで、Ｊリーグは2025年7月に署名。2023年からはパートナー3社の協力の下、年間約1,200の全公式試合における電力を再生可能エネルギーでまかない、電力由来のCO2排出量を実質ゼロにする施策を継続している。

高齢者施設で過ごす高齢者や認知症の方など、普段は周囲に「支えられる」機会の多い方が、サッカークラブの「サポーター」になることで、クラブや地域を「支える」存在になっていくことを目指すプロジェクト。「支えられる人から支える人へ」をコンセプトとして、2020年12月にサントリーウエルネス株式会社が4つのＪクラブと協働してスタート。2021年12月にはＪリーグとパートナー契約を締結し、全国で活動推進。「いくつになってもワクワクしたい、すべての人へ。」という言葉の下に、その輪が広がり続けている。

誰もがサッカーを「する」「見る」「関わる」ことにアクセスできる多様な「機会」と「選択肢」を持続的に確実に届けることを目的として、サッカー界全体で進めているプロジェクト。Ｊリーグではその第一歩として、2026年2月に「ＭＵＦＧスタジアムにおける車椅子席リーグ統一運用ガイドライン(暫定版)」の試験運用開始を発表。今後はさらに多様な方に向けた取り組みを広げていく見通し。

防災意識を高めることを目的に、LINEヤフー社が提供する「ヤフー防災模試」（速習編など計5編）をＪリーグ、Ｊクラブのファン・サポーターがスマートフォンなどで受験し、「勝点」をクラブ間で競い合う取り組みを2021年にLINEヤフー社と共同で開始。災害時に生き抜く知識やスキルを学びながらクラブを応援し、災害に強い地域を増やしていく取り組み。