SEASON REVIEW 2023

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MANAGEMENT

クラブライセンスとクラブの収支傾向

クラブライセンス

クラブライセンス制度の目的と概要
クラブライセンス制度導入の目的は大きく分けて「サッカーの競技水準や施設的水準の持続的な向上」「クラブの経営安定化、財務能力・信頼性の向上」の2つ。

Jリーグのクラブライセンス制度では、J1・J2・J3リーグのいずれにも参加できる「J1クラブライセンス」、J2・J3リーグに参加できる「J2クラブライセンス」、J3にのみ参加できる「J3クラブライセンス」が用意されている。 J1・J2・J3クラブであれば、いずれのクラブライセンスにも申請可能で、Jリーグ入会を目指すクラブは、J3クラブライセンスを申請することができる。
2024シーズンのクラブライセンス対象クラブ

J1、J2、J3クラブライセンスの判定結果は以下の通り。

ライセンス クラブ数 対象クラブ
J1 49 札幌・岩手・仙台・秋田・山形・いわき・鹿島・水戸・栃木・群馬・浦和・大宮・千葉・柏・FC東京・東京V・町田・川崎F・横浜FM・横浜FC・湘南・甲府・松本・新潟・富山・金沢・清水・磐田・藤枝・名古屋・岐阜・京都・G大阪・C大阪・神戸・岡山・広島・山口・讃岐・徳島・愛媛・福岡・北九州・鳥栖・長崎・熊本・大分・鹿児島・琉球
J2 10 八戸、福島、YS横浜、相模原、沼津、長野、奈良、鳥取、今治、宮崎
J3 1(5) FC大阪(ラインメール青森、クリアソン新宿、ヴィアティン三重、レイラック滋賀、ヴェルスパ大分)
  • ※J3( )はJ3入会を希望するクラブ
2025シーズンのクラブライセンス判定からの制度変更

効率的なライセンス制度の運営を行うため、2025シーズンのクラブライセンス判定から以下の見直しを行うことを決定した。

*判定機関

J2クラブライセンスについても、J1クラブライセンス同様FIB(クラブライセンス交付第一審機関)での判定とする。

ライセンス 判定機関
~2024シーズン 2025シーズン~
J1クラブライセンス クラブライセンス交付第一審機関(FIB) クラブライセンス交付第一審機関(FIB)
J2クラブライセンス Jリーグ理事会 クラブライセンス交付第一審機関(FIB)
J3クラブライセンス Jリーグ理事会 Jリーグ理事会

*判定スケジュール

ライセンスごとに判定タイミングが異なっていたが、J1・J2・J3ライセンスともに9月に判定を行うことに統一。

クラブの収支傾向

2022年度のJクラブ売上高合計は1,375億円(58クラブ)となり、2021年度の1,240億円(57クラブ)に対し11%の成長率となった。J1クラブ平均も48億円(2021年度は42億円)に回復しており、50億円以上のクラブ数もコロナ前の水準に戻っている。
2022シーズンは、コロナ禍の収束に伴ってイベント開催制限も解除されたことで、入場料収入はコロナ禍前(2019年度)の81%である174億円(成長率49%)に回復。スポンサー収入、物販収入もコロナ禍前を超える水準となった。
2023年度もその傾向は続き、入場料収入は216億円(成長率24%)でコロナ禍前の水準に回復する見通し。スポンサー収入、物販収入も順調に成長し、売上高は1,417億円に到達する見込みである。

グラフI:J1・J2・J3全クラブの主要数値
グラフII:J1・J2・J3全クラブの主要数値

※グラフI・IIの2023シーズンの数値は、J1・J2・J3クラブの実績予測をベースにJリーグが独自に試算した数値。したがって、その後の状況変化に応じて数値は修正される可能性がある。