クラブライセンス制度の目的と概要
クラブライセンス制度導入の目的は大きく分けて「サッカーの競技水準や施設的水準の持続的な向上」「クラブの経営安定化、財務能力・信頼性の向上」の２つ。
Ｊリーグのクラブライセンス制度では、Ｊ１・Ｊ２・Ｊ３リーグのいずれにも参加できる「Ｊ１クラブライセンス」、Ｊ２・Ｊ３リーグに参加できる「Ｊ２クラブライセンス」、Ｊ３のみ参加できる「Ｊ３クラブライセンス」が用意されている。 Ｊ１・Ｊ２・Ｊ３クラブであれば、いずれのクラブライセンスにも申請可能で、Ｊリーグ入会を目指すクラブは、Ｊ３クラブライセンスを申請することができる。
2026/27シーズンのクラブライセンス対象クラブ
| ライセンス | クラブ数 | 対象クラブ |
|---|---|---|
| Ｊ１ | 49 | 札幌・仙台・秋田・山形・いわき・鹿島・水戸・栃木SC・群馬・浦和・大宮・千葉・柏・FC東京・東京Ｖ・町田・川崎Ｆ・横浜FM・横浜FC・湘南・甲府・松本・新潟・富山・金沢・清水・磐田・藤枝・名古屋・岐阜・京都・Ｇ大阪・Ｃ大阪・神戸・岡山・広島・山口・讃岐・徳島・愛媛・今治・福岡・北九州・鳥栖・長崎・熊本・大分・鹿児島・琉球 |
| Ｊ２ | 9 | 八戸・福島・栃木Ｃ・相模原・長野・FC大阪・奈良・鳥取・宮崎 |
| Ｊ３ | 2 | 滋賀・高知 |
※なお、2026/27シーズンは新たに入会するクラブがないため、ＪＦＬクラブは対象としていません
クラブの収支傾向
2025年度は、60クラブの売上高合計が1,956億円となる見込みで、2024年度の1,725億円に対し113％の成長率となる見通しである。
※決算期を6月に変更した湘南ベルマーレ、北海道コンサドーレ札幌、ガイナーレ鳥取、カマタマーレ讃岐、高知ユナイテッドＳＣ、ギラヴァンツ北九州については、15カ月ないし17カ月の着地見込み
売上高上位のクラブとして、浦和レッズは3年連続で100億円を超え（113億円）、川崎フロンターレも100億円を超えた（101億円）。
2025シーズンのＪリーグ・Ｊクラブ全体での売上高は2,100億円超となる見通しである。
売上高（営業収益）
売上原価（営業費用）
(単位：億円)
スポンサー収入
入場料収入
物販収入
(単位：億円)