Press Release プレスリリース
2008.8.26
Jリーグは、昨年度に引き続き、今年度も厚生労働省と連携し「Jリーグ介護予防事業」を実施しています。
本事業は平成18年度に施行された改正介護保険法に基づく介護予防普及事業の一環で、Jクラブがスタジアムや練習場などを活用して地域に密着したスポーツ教室等を実施し、シニア世代の健康増進や体力向上に寄与することを目指すものです。
昨年度は31クラブ中29クラブが実施し、厚生労働省の「平成19年度老人保健健康増進等事業」の対象として実施した25クラブの事業は合計526回、のべ11,346人の方にご参加いただきました。クラブや地域の特色を取り入れた、楽しく体を動かすプログラムは参加者の皆さんに大変好評で、「新しい友達ができた」等、コミュニティ誕生を喜ぶ声もありました。
今年度も、33クラブ中30クラブが介護予防事業を実施します。実施に当たっては、昨年度同様厚生労働省よりJリーグに対し、「平成20年度老人保健健康増進等事業」として1,900万円の補助金交付が決定しており、28クラブが対象となっています(2クラブは市町村との連携により実施します)。また、Jリーグとしても2,500万円の独自予算を確保し、各クラブの事業を支援しています。
スポーツで、もっと、幸せな国へ。JリーグとJクラブは、これからもすべての方が気軽にスポーツを楽しめる環境整備に取り組んでいきます。
【Jリーグ介護予防事業 概要】
事業名 | Jリーグ介護予防事業 厚生労働省の支援による活動は、「平成20年度老人保健健康増進等事業」の対象 |
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主催 | 社団法人日本プロサッカーリーグ |
実施クラブ数 | 30クラブ |